山口県知事選の話からすると、事前に私が予想していた通り、「ノーパンしゃぶしゃぶ元官僚」として悪名高い山本繁太郎候補(自民・公明推薦)が、「橋下市長のブレーン」という枕詞で呼ばれた飯田哲也候補や民主党を離党して立候補した高邑勉候補らに大差をつけて当選した。
この選挙の告示前に「自民党筋」の情報として流布されたのが、「山本候補が飯田候補に10ポイント以上の差をつけてリードしている」というものだった。選挙戦の中盤に報道された情勢調査では、読売が「山本候補先行」、朝日が「山本候補やや先行」であり、前者は10ポイント以上の差、後者は6〜10ポイント差を指す「業界用語」とのことである。
開票結果は下記の通り。
山本候補の得票率は47.6%、飯田候補の得票率は35.0%だった。
当 山本繁太郎 無新 252,461 飯田 哲也 無新 185,654 高邑 勉 無新 55,418 三輪 茂行 無新 37,150
この結果をどう見るか。「無風が当たり前の保守王国を揺るがせた」という評価もあるが、風を起こしきれなかったといえるのではないか。
特に気になったのは、「大阪維新の会」の橋下徹大阪市長の応援はなかったとはいえ、飯田陣営が「維新のDNA」「山口八策」など、橋下を連想させずにはおかないキャッチフレーズを掲げたり、「減税日本」を率いる河村たかし名古屋市長が飯田候補の応援に駆けつけたことだ。
橋下徹や河村たかしといえば、「小泉純一郎よりどぎつい」と評される、強烈な新自由主義イデオロギーを振りかざす政治家である。橋下は「バサーッと切る」が口癖で、「文楽バッシング」「楽隊バッシング」などで大衆に媚び、大阪府知事就任早々、府立学校の派遣職員切りを断行したことからも明らかなように、「まず弱者から切っていく」獰猛かつ酷薄な政治家であることは言うまでもない。また河村は橋下の要請を受けて主張を改めたとはいえ、党名からもわかるように「減税」を振りかざす「小さな政府」志向の政治家だ。
今回、飯田候補の訴えはほぼ「反原発」だけに絞られているように見えた。仮に飯田候補が当選した場合、大阪市や名古屋市のような新自由主義的な県政を敷くのではないかとの懸念は拭えなかったし、それ以前に自ら「橋下市長のブレーン」をウリにしたり、河村たかしに応援されるような候補に白けたのは私だけではなかったのではないか。
それでも仮に私が山口県民だったとしたら、「他の候補よりはましだから」という消極的な理由で、消去法で飯田候補に投票しただろうとは思う。しかし、「飯田候補を応援しよう」と積極的に声を張り上げる気は起きなかった。あえて言えば、飯田哲也には「イデオロギー色」が強すぎた。
同様のことは、「脱原発運動」全般についても言える。私も出かけた7月16日の「さようなら原発10万人集会」で気になったのは、スピーチに、言う必要もないのに「私は右(で)も左(で)もない」だとか、はっきり言わずともそれを想起させるフレーズを加える講演者たちだった。たとえばデモ隊の出発し始めたあとに引き続き第2ステージで行われた湯川れい子氏や池田香代子氏などのスピーチがそうだった。
だが、この「右も左もない」というのは、その実強烈なイデオロギーなのである。
昨日(29日)の「国会大包囲」の集会とデモには行けなかったが、報じられるところによると参加者は7月16日の「さようなら脱原発10万人集会」の数分の1程度だったようだ。それだけではなく、毎週金曜日に行われている官邸前デモも、6月29日をピークにして参加者は減少傾向にある。
それは、デモの主催者の一部が団体旗の排除や「シングルイシュー」の強制などを行う一方、日の丸には何のクレームもつけないなど、自らのイデオロギーを参加者に押しつける態度を取り始めたことと軌を一にしている。ネットにアップされる動画を見ていると、勝谷誠彦が田中康夫とつるみ、阿部知子や福島瑞穂が勝谷に迎合している不愉快な動画などがあり、勝谷は「これから参加者はどんどん増える」などと言っていたが、極右の「電波芸者」であり、昨年3月の東電原発事故発生当初にはこんなこと(下記)を言っていた。
滅多にない地殻変動が起きたのである。原子力が悪いのではない。
左巻きや妄想的平和主義者は「だから原発はなくそう」と攻勢を強めてくるだろう。それとこれとは別である。
そんな勝谷が、今では「ドヤ顔」で「脱原発」を語る、否、騙る。そして、数年前から極右政治家と化している田中康夫とつるんで「右も左もない」と口にする。
数年前、ネットでも「『右』も『左』もない」というフレーズが流行ったことがあるが、その実態は、平沼赳夫、城内(きうち)実といった、当時「反米愛国」を唱えていると見られた極右政治家たちを小沢民主党とくっつけようという「草の根」の運動だった。「城内実さんは平和主義者、憲法9条を残すべきと発言した」とか、「共産党員すら認める、平沼赳夫という人物」などといった噴飯もののフレーズは今でも忘れられない。
要するに、「『右』も『左』もない」などと言って、その実運動を「右」に引き寄せようという妄動だったのだ。幸か不幸か、平沼赳夫は「たちあがれ日本」(俗称「立ち枯れ日本」)の代表となり、城内実は自民党に復党したことを申し添えておく。
現在の「脱原発」の一部に見られる動きも、これと同じではないかと私には思える。たとえば、池田香代子氏は今年初めに発足した「脱原発杉並」の呼びかけ人として、右翼で核武装論者の西尾幹二氏に声をかけたが、打診を受けた西尾氏が出した条件が、「超党派であること」だったという。それを受け入れてか、池田氏は「官邸前デモはイデオロギーフリーでなければならない」という意味の主張をしていると私は解しているが、池田氏の言っていること自体が「右翼とでも『共闘』しなければならない」という強烈なイデオロギーだろう。
そこに私は「大政翼賛会」の匂いをかぎ取る。小沢新党「国民の生活が第一」との共闘を公言する社民党からは、自ら進んで「大政翼賛会」に身を投じた先人たちの悪しき伝統が、同党にまだ残っていることを感じさせる。
「大政翼賛会」といえば、「民自公」3党の談合体制もまさにそうなのだが、民自公を第一極として、それに対抗して第二極としてまとまろうとする動きもほの見える政治勢力にもまた、同様の体質が感じられるのである。
大衆も捨てたものではないと私が思うのは、彼らが「『右』も『左』もない」的な主張を前面に押し出し始めると同時に、運動の勢いにかげりが見えるようになったことだ。
これは、「脱原発」を求める声自体が下火になったことを決して意味しない。「脱原発」の声自体が非常な高まりを見せているのは、7月16日の「さようなら原発10万人集会」が、主催者発表で17万人、警察の推計で7万5千人の参加者を集めたことからも明らかだ。
要するに、単に一部の人間の「『右』も『左』もない」という妄言が受け入れられていないだけの話である。山口県知事選で飯田哲也への支持がいまいち大きな勢いにつながらなかったことも、それと通底している。
一方、このところニュースとなっているのは、政府が2030年の原発依存度目標を2か月で決定しようとしていることに絡んで行われている意見聴取会での「やらせ」問題だ。政府は、総発電量に占める原子力(核分裂エネルギー)発電の比率の数値目標として、0%、15%、20~25%の3つの選択肢を提示しているが、仙台や名古屋で行われた意見聴取会で、東北電力の執行役員や中部電力の現役社員が原発推進の立場から意見を述べ、「やらせ」との批判を受けている。小泉政権時代の「タウンミーティング」を思い出させる話だ。
「やらせ」以上に問題だと私が思っていることがある。昨夜の『報道ステーション』で朝日新聞編集委員の三浦俊章(この記者自身はコウモリのような男だ)が「3つ選択肢を挙げることは、真ん中の選択肢に持って行こうとする誘導だ」と指摘したこと、さらに同じ番組で、「2030年の原発依存度15%」は、原発の「40年廃炉」の原則を守り、かつ原発の稼働率が70%と仮定した場合、新たに原発を2基増設しなければならない数字であることが示された。現実には、2008年の原発の稼働率は60.0%、09年が65.7%、10年が67.3%であり、さらに今後既存の原発はどんどん老朽化(「原子力ムラ」用語では「高経年化」)していくから、原発を増設するか、原子炉の「40年超」の運転を認めるかのいずれかを前提とした数字、それが「15%」であるといえる。つまり、全然「脱原発」でないどころか、「原発推進」に近い「原発維持」の目標数値なのである。こんなのは当たり前のことであり、当ブログか『kojitakenの日記』かのどちらだったかは忘れたが、以前にも書いた。しかし、このことをマスメディアがはっきり報じたのを見たのは、昨日が初めてである。
『報ステ』には昨日の橋下徹の発言も映し出されていた。橋下は、「民主党は『15%』を目標に選挙を戦うつもりだろう。大阪市は『0%』を目標とした案を出す」と言っていた。大飯原発再稼働容認でいったんは「転向」したかに見えた橋下は、再び「脱原発」を争点に「維新の会」の候補者を大量に立てて総選挙を戦うつもりだと考えた方が良い。
一部には、先日橋下が野田佳彦首相(「野ダメ」)を持ち上げた発言をとらえて、「民主・自民・維新」の「大政翼賛会」結成の流れだ、とする論調があった。しかし私はこの説はとらない。他の一部に指摘されているように、橋下が小沢新党「国民の生活が第一」に「TPP賛成」を掲げろと迫るものだと解している(事実、「国民の生活が第一」は事前の予想に反して「TPP反対」の主張を鮮明にせず「慎重」にとどめている)。私が想定しているのは、「自民+民主」を軸とした「保守第一極」と、「維新+みんな+国民の生活が第一」を軸とした「保守第二極」の対決構図であり、現在の選挙制度が小選挙区制中心である以上、どうしても「二大勢力の対決」構図にならざるを得ないのだ。
そうはいっても、互い二大政党である自民党と民主党が、同じ選挙区に候補者を立てないわけにはいかない。一方、維新、みんな、国民の生活が第一は、小沢一郎の「オリーブの木」構想ではないが、棲み分けができる。東祥三と柿沢未途が競合する東京15区のような例もあるが、どちらかが隣の選挙区に移るなどする可能性がある。
こう書くと、「TPP推進のみんなの党と反対の国民の生活が第一が組むはずない」という、小沢一郎びいきの人たちからの反論がくるかもしれないが、小沢一郎自身が「政策は大道具、小道具」と言っていることを思い出すべきだろう。それに何よりの脅威は小沢一郎や渡辺喜美ではなく、橋下徹である。
自民党の中でも、安倍晋三などは谷垣禎一と合わないし、民主党がくっついてくるのはまっぴらごめんだから、橋下と組む可能性もあるし、橋下も自民党を二つの割るのが狙いだという話もある。安倍晋三が「脱原発」を掲げるとは信じられないけれども、現に山口県知事選では、あの「ノーパンしゃぶしゃぶ」元官僚の山本繁太郎が「脱原発依存」を掲げて飯田哲也を振り切ろうとしている。
政治の世界には「何でもあり」なのだろう。
その間、『kojitakenの日記』はずっと更新していたけれど、(力を入れて書く記事もあるけれども)引用文の多い「はてなダイアリー」になら書ける。しかし、こちらに文章を書く心理的バリアはかつてなく高くなっている。
前回のエントリは6月25日付。それからあと約半月の間に、消費税増税法案の衆院本会議での採決があり、これに造反した与党・民主党の小沢一郎以下何十人かの国会議員が民主党に離党届を出し、民主党執行部はこれを受理せず小沢一郎以下の衆院議員を除籍処分にした。等々のできごとがあったが、すべては想定の範囲内だった。社会保障も富裕層増税も全部かなぐり捨てて消費税増税だけを行う法案を談合で可決した民自公3党はもちろんひどいし、消費税増税法案には私も反対だけれど、だからといって、明後日(11日)発足予定だという「小沢新党」など間違っても支持する気にはなれない。
「小沢新党」は「反消費税増税」と「脱原発」を掲げるという。原発問題に関しては、小沢一郎が自民党時代からずっと原発を推進してきた実績があり、特に保守分裂選挙となった1991年の青森県知事選で核燃サイクル推進派の現職(当時)を当選させるために現地の保守層を締め上げた。またつい最近も、民主党代表選で原発推進派の海江田万里を推したことは記憶に新しい。それでも、人気取りの意図はミエミエではあるけれども、曲がりなりにも「脱原発」を掲げるなら民主党や自民党よりはマシだろうと一応評価はしておく。
だが、「反消費税増税」については、「みんなの党」などと同様、「小さな政府」志向に基づく主張であると思われるため評価しない。消費税増税法案に反対であれば良いというものではない。いかなるビジョンを持っているかが大事だ。小沢一郎の口から「証券優遇税制延長反対」とか「所得税最高税率引き上げ」などの主張が聞かれれば考え直しても良いが、小沢がそんなことを口にするとはちょっと想像できない。
そして、早くも「小沢新党」の化けの皮が剥がれたと思うのは、またしても橋下徹の「大阪維新の会」との連携を待望していると公言したことだ。昨日(8日)NHKテレビで放送された『日曜討論』で、小沢は次のように述べた。
「橋下市長も、『いわゆる統治の仕組みを根本的に変えなければ、この国は本当によくならない』と言っている。私も、ずっとそのことを主張し、中央集権の霞ヶ関支配から、地域主権を作らないといけないと言っており、基本的な考え方は一緒だ。どなたであれ、考え方が一緒の方とは力を合わせながらやっていきたい」
(2012年7月8日放送 NHKテレビ『日曜討論』における小沢一郎の発言)
しかし、現実の世論は民主・自民の現在の「保守二大政党」にはともに強い不満を持つものの、「小沢新党」に対してはきわめて冷淡だ。TBS系列のJNN世論調査の結果は下記の通り。
JNNが行った世論調査で、小沢元民主党代表が今週立ち上げる新党について聞いたところ、「期待する」と答えた人は13%で、「期待しない」とした人が84%でした。
調査はこの土日に行いました。野田内閣を「支持できる」とした人は、前の月の調査より0.1ポイント増えて32.8%でした。一方、「支持できない」と答えた人は、0.2ポイント増えて66.4%でした。
政府が国会に提出した消費税増税法案にもとづいて、2015年までに2段階で税率を10%に引き上げることに「賛成」と答えた人は、前の月より7ポイント増えて46%、「反対」は7ポイント減って53%でした。
消費税増税法案の衆議院での採決で、与党である民主党から小沢元代表ら57人が反対票を投じたことについては、「理解できる」という回答が36%で、「理解できない」が59%でした。民主党が、反対票を投じて離党届を出した小沢氏ら37人を「除名処分」とすることについては、76%が「妥当だと思う」としています。
小沢氏が今週立ち上げる新党について聞いたところ、「期待する」と答えた人は13%で、「期待しない」とした人が84%でした。
政府が、福井県の関西電力・大飯原発3、4号機の再稼働を判断したことについては、「支持する」が43%、「支持しない」が49%でした。
衆議院の解散・総選挙の望ましい時期を聞いたところ、「できるだけ早く」と答えた人が32%で、前の月の調査で最も多かった「来年夏の任期満了近くまで必要ない」の28%を上回りました。大阪市の橋下市長の率いる「大阪維新の会」の国政への進出については、「期待する」が58%、「期待しない」が35%でした。次の衆院選後の望ましい政権の枠組みについては、「政界再編による新しい枠組み」と答えた人が過半数となっています。(09日02:35)
最後の「次の総選挙後の望ましい政権の枠組みについて」は、リンク先の動画でもう少し詳しい数字が確認できる。それによると、「民主党中心の政権」5%、「自民党中心の政権」11%、「民主党と自民党の大連立」23%、「政界再編による新しい枠組み」55%、となっている。
つまり多くの人々は、現在の民主党と自民党の保守二大政党制にはもううんざりだと思いつつ、「小沢新党」には期待せず、橋下徹の「大阪維新の会」に期待している。これでは橋下が国政進出の準備を加速させるのも当然だろう。マスメディアとそれに誘導された世論が橋下に追い風を送っている。そして小沢一郎が橋下に秋波を送っていることも橋下への追い風を強めこそすれ、「小沢新党」への期待は逆に自らすぼませている。
これを受けて、早くも「小沢抜きの第三極」形成への動きが強まっているという。たとえば石原慎太郎などはその急先鋒だ。
ここで私が気になっているのは安倍晋三の動向である。現在の状況では安倍が自民党から飛び出すことは考えられないが、次期総選挙を受けて自民党と民主党の合流などという話が仮に出た場合、それでなくても今でも自民党で冷や飯を食わされている安倍晋三はますます存在感を失うから、それよりは橋下とくっつこうとする動きを見せてもおかしくない。
それに関連して、29日の山口県知事選で橋下徹が大阪府市の特別顧問だった飯田哲也を推さないのは、既に「ノーパンしゃぶしゃぶ元官僚」山本繁太郎を推している安倍晋三に配慮したものではないかとの話を小耳に挟んだ。なんでも、橋下と自民党をつなぐパイプ役を安倍がになっているとのことだ。また、田原総一朗だったかが「橋下の狙いは自民党を分裂させてその片方と組むことだ」と言っていたとの話も聞いた。
これらのことを考え合わせると、世論調査で55%が期待しているという「政界再編による新しい枠組み」はとんでもないモンスターを出現させるのではないか、ますますこの国は壊れていくのではないかとの暗い予感しか私には持てない。
橋下との連携待望を公言する小沢一郎の発言は、モンスターを呼び寄せようとしているものだし、そんな「小沢新党」との連携を早々と公言した社民党の福島瑞穂党首にも失望させられる。
社民党については、6月20日付朝日新聞のオピニオン面に掲載された、坂野潤治東大名誉教授の「日本の政治で悪かったのは左派の勢力が『安上がりの政府』を志向し続けたこと」という指摘が今なお当てはまっているのではないか。私はその一部を『kojitakenの日記』で紹介した。福島党首が「まずムダを省く」と発言するのを聞いて、何言ってんだと当ブログで批判したのは一昨年の2月に政権交代後初めて消費税増税論が出てきた時だと記憶するが、その時から社民党はいっこうに改まっていない。これでは政党支持率が1%にも満たないのも止むを得ない。坂野名誉教授は「日本にも社会民主主義政党が必要だ」と言うのだが、「社会民主」を党名に掲げた政党が「小沢別働隊」のていたらくで、その小沢一郎は実質的に橋下の後押しをしているようではどうしようもない。
記事のタイトルを「『橋下との連携』を待望する小沢一郎の『新党』に未来なし」に決めてから書き始めたが、いささかタイトルと本文がミスマッチだったかもしれない。「『橋下政権』を待望する日本人と日本の政治に『未来』なし」とでもした方が良かったかもしれない。