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きまぐれな日々

OECDの国際学力調査の結果が発表された。おそらく今日のインターネットではこの話題を取り上げたブログが多数あるだろう。当ブログでは、9月27日に 「福田内閣支持率50%に見る日本人の知性の劣化」 という挑発的なエントリで 「ゆとり教育」 を批判し、一部で激しい反発を受けた。当時の主張は今も変わっていないから、同じことを繰り返すつもりはない。だが、この調査に見られる理科への関心の薄さは見過ごせない。そう思って記事を書こうとしたら、毎日新聞が社説で取り上げていた。
http://mainichi.jp/select/opinion/editorial/news/20071205k0000m070153000c.html
(「追記」参照)

しょうがないから、毎日新聞の社説が触れていない部分を指摘しておきたいと思う。

新自由主義に政策の舵を切った日本で科学技術が衰えるのは当然である。サッチャーのイギリスもレーガンのアメリカも、自国の製造業を衰退させた。新自由主義とは、金融業のような何の付加価値も生み出さない虚業のみを栄えさせ、実体経済を衰退させる悪魔のイデオロギーだと思う。実体経済なしには社会は成り立たないが、新自由主義国家はそれを他国から搾取する。そんな馬鹿げた政策を、よりにもよって「技術立国」とうたわれた日本がとってしまった。これは、世紀の、いやミレニアムの大失政というしかないだろう。OECDの国際学力調査では、イギリスやアメリカの生徒の数学や科学に関する学習到達度は、日本以下の低さだ。日本は、よりにもよってそんな劣等国家を手本にしようとしてしまったのである。

こんな日本で、「30歳くらいでどんな職に」という問いに、科学関連の職業を挙げた生徒が8%しかいないと言われても、そりゃそうだろうよ、としか思えない。毎日新聞の社説は、「ゆとり教育」元凶説に否定的だ。だが、自然科学を学ぶのに必要な基礎知識の量は、人文科学や社会科学を学ぶのに必要なそれより多い。よく、理系の学生が専攻を文系に変更するケースがあるが、その逆は極めて少ない。それだけ理系の学科はハードルが高いということだ。学生が勉学に費やす平均時間も、理系の方が文系よりずっと多い。それなのに、政府が製造業を衰退させる新自由主義政策をとるのでは、理系に進学して科学技術関係の職業につきたいと思う生徒が増えようはずがない。

それだけならまだしも、理系の基礎になる自然科学のものの考え方は、人文科学や社会科学の基礎ともなるものだ。人文・社会科学は、自然科学の方法論を取り入れることによって学問として成立したと私は考えている。この方法論にあまり親しんでこなかった人は、どうしても「トンデモ」に走りやすい。このところ私は、右翼も左翼も「トンデモ」やポピュリズムに走りたがる傾向に苛立ちを抑えることができないが、それもこれも科学的なものの考え方を軽視する日本の社会が根深い問題を抱えているのだと思う。
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